この記事の型撤退基準の先決め広告は始める前に「期間・上限額・停止ライン」の1文を書いてから始める。
01なぜ「撤退基準の先決め」が効くのか
広告をやめられないのは、やめる基準を決めていないからです。金額と期限の入った1文を書いておくだけで、撤退は「決断」ではなく「実行」になります。
新しい媒体を試すときも、この1文があれば怖くありません。上限が決まっているから、うまくいかなくても傷が浅く済みます。
やめる基準がある会社ほど、新しいことを試せます。挑戦の回数を増やすための、守りのルールです。
02「撤退基準の先決め」のやり方：3ステップ
01既存の媒体に基準を付ける媒体の棚卸し表の各行に「1件いくらが〇万円を超えたら停止」を足す。運用例目安は全社平均の1.5倍。平均20万円なら停止ライン30万円。
02新規は基準とセットで試す期間・上限額・停止ラインの3つを決めてから始める。1つでも空欄なら始めない。
03四半期に1回判定する月次会議で基準に達したら、感情を挟まず止める。延長は書面の理由つきで1回だけ。
03棚卸し表に足す「停止ライン」と「判定」
「SNS広告を3ヶ月・30万円まで試す。3ヶ月後の時点で、媒介1件いくらが25万円を超えていたら停止する。判定は〇月の月次会議で行う。」
| 媒体 | 1件いくら | 停止ライン | 判定 |
|---|---|---|---|
| ポータル（買い） | 20万円 | 30万円 | 継続 |
| 一括査定サイト | 45万円 | 30万円 | 停止 |
| チラシ（狭く6回） | 12万円 | 25万円 | 増額 |
| 新規：SNS広告（試行） | — | 30万円まで／25万円 | 試行中 |
04「撤退基準の先決め」のNG例とOK例
NG例「とりあえず始めて、様子を見て決めよう」で始める。基準に達したのに「もう1ヶ月だけ」を口頭で認める。停止ラインが「効果が薄かったら」と、数字になっていない。営業担当者の「まだ見込みがある」で判定を先送りする。
OK例基準の1文は、媒体の申込書と一緒にファイルしておく。売り媒体は6ヶ月、買い媒体は3ヶ月と、判定期間を種別で変える。停止した媒体の予算は、「増額」判定の媒体にそのまま移す。延長は1回まで。2回目の延長は「新規」として基準を作り直す。
05「撤退基準の先決め」の効果の確かめ方
決まっているか基準なしで続く媒体の数停止ラインが空欄の媒体を数えるゼロが目標例5媒体 → 0媒体
止めたか基準どおり停止した件数基準に達した媒体のうち、予定どおり止めた数延長した件数も並べて見る例停止 2件／延長 0件
対象外費用0円の経路（紹介・口コミ・Googleマップ）
運用判定は四半期の月次会議で。議事録に判定結果を残す。
06続けるためのポイント
「もう1ヶ月だけ」を認めると、基準は機能しなくなります。延長するなら、理由を書面に残してください。
この記事を書いた人廣瀬 浩一シン パートナーズ株式会社 代表取締役船井総研で不動産売買仲介会社の業績アップに携わり、現在はコンサルティングと実業の二刀流。現場で結果が出た型を、そのまま使える形で届けています。船井総研で不動産売買仲介会社の業績アップに携わり、現在はコンサルティングと実業の二刀流。